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|---|---|---|---|---|---|
| ○ | ○ | ○ | × | × | 設定次第 |
会計システム向けのデータ連携内容の設定例を紹介します。
boardでは複数の会計システムとの連携機能を提供しておりますが、勘定科目などの連携内容は「会計データ設定」で設定変更ができます。基本的な操作方法については「会計システム向けデータ出力の共通設定」をご覧ください。
＊設定可能な項目は会計システムによって異なるため、下記の設定例はお使いの会計システムに適用できない場合もあります。各種の機能を把握するための参考用としてご活用ください。
＊当ヘルプでご案内している仕訳は、あくまでも一例としてご案内するものです。実際の勘定科目等は、税理士や会計士にご相談ください。
デフォルトの連携内容
boardの会計データ設定は、基本的な連携内容をあらかじめ設定した上で、勘定科目や税区分などの項目を変更して連携したい場合に、その項目ごとに変更する条件を登録し、「案件」や「発注」をその条件に該当するように設定する方法です。
連携設定の内容は会計システムにより異なりますが、基本的な連携内容は以下の通りです。
案件
| 借方 | 貸方 | ||
|---|---|---|---|
| 売掛金 | 税区分：対象外 | 売上高 | 税区分：請求書の消費税設定 |
発注
| 借方 | 貸方 | ||
|---|---|---|---|
| 仕入高 | 税区分：金額から自動設定 | 買掛金 | 税区分：対象外 |
＊freee会計との連携では、freee会計の画面上から取引を登録する際と同様に、APIによる登録でも借方・貸方の仕訳で連携する方式を取っていないため、上記の内容とは異なる場合があります。
会計データ設定で使用する機能
会計データ設定では、「顧客名」などの通常の利用で登録する項目の他に、「会計区分」という機能を利用できます。
参考：会計区分について
「案件区分」を使って同様の設定は可能ですが、会計区分は会計データ設定のために用意している項目ですので、会計に特化した名称で登録ができます。
会計区分の設定箇所は案件編集画面の「その他設定」にあります。
以下にご案内する例では基本的に「会計区分」を使いますが、運用に合わせて「案件区分」などの他の機能に読み替えてください。
【ケース】前受金（税区分：対象外）として連携する
「前受・前渡」という会計区分を登録し、この会計区分が設定された場合には「前受金（税区分：対象外）」として連携します。
なお、freee会計の場合は、以下の記事に詳しい解説がありますのでご参照ください。
＊上記の内容は外部の執筆者による寄稿記事であり、また、freee会計側の機能に関わるもののため、弊社では同記事の方法による具体的な検証までは行っていません。そのため、ご不明点はfreee会計のヘルプ・サポート等でご確認ください。
このケースの場合は、勘定科目と税区分を設定します。
手順1
上メニューの「設定→会計区分管理」画面で会計区分名「前受・前渡」を追加し、案件情報の「その他設定」に設定します。
手順2
上メニューの「設定→会計データ設定」画面で以下のように登録します。
■「勘定科目」の設定
デフォルトが「売上高」となっている勘定科目のマッピング条件に以下のように設定します。これにより、会計区分1が「前受・前渡」のときは勘定科目が「前受金」に変更されます。
■「税区分」の設定
デフォルトが消費税率別になっている税区分を、以下のようにすべて「対象外」になるように設定します。
以上の設定により、該当の案件の会計連携データでは仕訳が以下のようになります。
| 売掛金（税区分：対象外） | 前受金（税区分：対象外） |
【ケース】コピー用紙等の事務用品の購入費用を発注に登録した
「事務用品」という会計区分を登録し、この会計区分が設定された場合には借方を「事務用品費」、貸方を「未払金」として連携します。
手順1
上メニューの「設定→会計区分管理」画面で会計区分名「事務用品」を追加し、案件情報の「その他設定」に設定します。
手順2
上メニューの「設定→会計データ設定」画面で勘定科目を以下のように登録します。
■「借方勘定科目」の設定
■「貸方勘定科目」の設定
該当の案件の会計連携データでは仕訳が以下のようになります。
| 事務用品費（税区分：金額から自動設定） | 未払金（税区分：対象外） |
【ケース】売掛金ではなく現金で受け取った
案件情報の「支払方法」が「現金支払」の場合のみ勘定科目を「現金」に変える設定をします。
■「借方勘定科目」の設定
案件の「支払方法」が「現金支払」のものは以下のような仕訳になります。
| 現金（税区分：対象外） | 売上高（税区分：請求書の消費税設定） |
【ケース】弁護士報酬を支払った
「支払報酬（弁護士）」という会計区分を登録し、この会計区分が設定された場合には借方を「支払報酬料 - 弁護士報酬」、貸方を「未払金」として連携します。
手順1
上メニューの「設定→会計区分管理」画面で会計区分名「支払報酬（弁護士）」を追加し、案件情報の「その他設定」に設定します。
手順2
上メニューの「設定→会計データ設定」画面で以下のように登録します。
■借方勘定科目・借方補助科目の設定
勘定科目を「支払報酬料」、補助科目を「弁護士報酬」に設定します。
■貸方勘定科目の設定
貸方は未払金に設定します。
該当の発注の会計連携データは以下のような仕訳となります。
| 支払報酬料 ‐ 弁護士報酬（税区分：金額から自動設定） | 未払金（税区分：対象外） |
【ケース】部門に「グループ」の情報を指定する
boardの「グループ」をそのまま「部門」として出力する場合は、以下のように「項目指定」で「グループ」を指定します。
boardの「グループ」と会計システムの「部門」が一致していない場合は、以下のように「条件指定による変換」を用いて指定します。
【ケース】タグに複数の項目を指定する
一部の会計システムでは、「タグ」に該当する項目があります。タグには複数の情報を指定できるため、これを設定する場合は「項目指定（複数）」を選択します。
たとえば、以下のように設定すると、「管理番号」と「案件区分1」の内容がタグとして出力されます。
board上で登録したタグをそのまま指定することもできます。boardのタグも複数登録できるため、たとえば「タグA」「タグB」という2つのタグが設定されている場合、その2つがそのまま会計データに出力されます。
【ケース】freee会計でインボイス制度の経過措置用税区分を設定する
発注先が適格請求書発行事業者ではない場合に、経過措置用の税区分で連携します。
手順1
経過措置用税区分を使用したい発注先の発注先編集画面で「適格請求書発行事業者」を「該当しない」にします。
手順2
会計データ設定の「税区分」に以下のような条件を追加します。変換先データにはfreee会計の経過措置用の税区分である「課対仕入（控80）」のものを設定します。
手順3
消費税が8割に計算された状態でfreee会計へ連携したい場合は、会計データ設定の「その他設定」タブで「インボイス制度経過措置の税額控除」をONにします。
以上の設定により、たとえば「税込金額11,000円（消費税額1,000円）」の発注の会計連携データでは仕訳が以下のようになります。
| 借方 | 貸方 | ||||
|---|---|---|---|---|---|
| 外注費 | 課対仕入（控80）10％ | 10,200 | 未払金 | 対象外 | 11,000 |
| 仮払消費税 | 課対仕入（控80）10％ | 800 | |||